頭痛は何科に行く？危険なサイン、考えられる原因、診察で伝えること

頭痛の原因は「一次性」と「二次性」に分けて考える

片頭痛や緊張型頭痛など、頭痛そのものが主な病気であるものを一次性頭痛と呼びます。一方、くも膜下出血や髄膜炎など別の病気に伴う頭痛は二次性頭痛です。原因が違えば対応も変わるので、最初からストレスや肩こりだけに理由を求めるのは適切ではありません。［3］

片頭痛では拍動する痛みや見え方の症状を伴うことがあり、緊張型頭痛では締め付けられるような痛み、群発頭痛では片目の奥などの激しい痛みがみられます。ただし、痛む場所や「ズキズキする」という表現だけで病名は確定できません。自分の症状を説明する手がかりとして使い、診断名を選ぶチェックリストにはしないでください。［4］

救急以外でも、早めに相談したい変化

繰り返す、悪化している、対処しても改善しない頭痛は診察の対象です。また、咳・くしゃみ・運動などで悪化する、目や見え方の異常がある、嘔吐を伴う、食べると顎が痛む・頭皮が痛いなどの変化は早めの医療相談が必要です。［1］

「痛みを我慢できるから受診しない」と決めるより、前と比べた変化を伝えてください。たとえば、以前は休めば戻れたのに最近は欠勤する、頭痛のない日が減った、いつもの薬で対処しにくくなった、という生活への影響も相談の理由になります。痛みの程度だけを競う必要はありません。

何科に行く？頭痛外来、脳神経内科、かかりつけ医

繰り返す頭痛は、頭痛外来や脳神経内科が相談先の候補です。脳神経外科が頭痛外来を担当する施設もあります。専門外来ごとに急性症状を受け付けるか、紹介状や予約が必要かが異なります。緊急症状を、予約した外来の日まで待たないでください。［3］［4］［5］

かかりつけ医がいる場合は、経過や服薬を含めてまず相談し、必要な専門診療につないでもらう方法もあります。受付では「頭痛です」だけでなく、「初めての頭痛か、以前からか」「いつから、どのように変化したか」を伝えると、受診先を相談しやすくなります。診療科の名前だけで受け入れ可否を判断せず、医療機関の案内を確認しましょう。

診察では何を調べる？CT・MRIは全員に必要ではない

医師は詳しい問診と診察を行い、必要に応じてCTやMRIなどの検査を選びます。頭痛の型が典型的か、神経症状や別の病気を疑う所見があるかなどによって、画像検査の必要性は変わります。日本の頭痛診療ガイドラインも、一律に画像検査を行う考え方ではありません。［5］［6］

検査を受けたいときは「どの病気を心配しているか」を伝え、「この検査で何が分かるか」「今回はなぜ必要、または不要なのか」を聞いてください。検査の有無だけで診療の丁寧さを決めるより、診断の説明と、症状が変わった際の対応を確認することが役立ちます。

鎮痛薬を増やす前に、使った日数を確認する

頭痛を抑える薬の使用が多くなり、それに関連して頭痛が悪化する「薬剤の使用過多による頭痛」があります。これは単に薬を一度多めに飲んだ状態を指すのではなく、もとの頭痛、薬の種類、使用日数や期間などを合わせて診断するものです。［6］

痛い日が増えるたびに市販薬を追加するのではなく、薬の名前と「飲んだ日」を記録し、箱やお薬手帳を持って相談してください。処方薬の中止や変更をこの記事だけで決めず、医師・薬剤師に確認しましょう。発作時の対処に加え、頻度や生活への影響を減らす予防治療を検討する場合もあります。［3］［6］

受診までにできること：生活を整え、無理に原因を探しすぎない

緊急症状がないことを前提に、食事を抜かない、適切な水分をとる、長時間の画面作業を区切る、飲酒を控えるなど、負担になっている習慣を見直す方法があります。ただし生活改善だけで、すべての頭痛の原因を解決できるわけではありません。［1］

何でも「禁止」にするより、「今週は昼食を抜かない」「休憩を予定に入れる」など、実行した内容をメモに残すと振り返りやすくなります。忙しくてできなかった日は、その事情も書いて構いません。頭痛が続くのは努力不足、と自分を責めるための記録にはしないでください。

診察に持っていくメモと、次回までの確認事項

頭痛の日時、急に始まったか徐々にか、続いた時間、痛む場所、吐き気や見え方の変化、使った薬、休んだ仕事・授業などを簡単にまとめましょう。頭痛ダイアリーは経過を共有するために使われます。全部を正確に埋められなくても、覚えている範囲を持参できます。［3］

記載例は「月曜の夕方から右側が痛み、夕食をとれず、翌朝も残った。前週は同じ痛みがなかった」です。これは病名を示す例ではなく、説明の型です。診察後は、発作時の対応、薬の使い方、再診時期、すぐ受診すべき変化を自分の言葉で確認してください。

本記事は受診を助ける一般情報です。症状の原因や治療を個人に確定するものではなく、子どもや妊娠中などでは別の配慮が必要になります。